女性産婦人科医師、過酷勤務の改善必要

　病院勤務の産科医の就労環境を改善しなければ、十年後に病院（二十床以上）で扱える出産数は、二〇〇九年の約五十四万件から約２０％減る可能性があるとの推計を、日本産婦人科医会常務理事の中井章人・日本医科大教授がまとめた。　女性医師が子育てなどのために、労働環境が過酷な出産診療から離れると予測されるのが理由で、中井教授は「（環境の）迅速な改善が必要」としている。　同医会の〇九年八月の全国調査では、女性産婦人科医の約三割が、自分自身が妊娠・育児中だった。その一方で、病院勤務医の勤務時間や当直回数はここ一、二年ほとんど変わらなかった。中井教授の推計では、勤務形態の改善がなければ出産診療に携わる女性医師が減り、十年後には病院勤務の産科医が２５％減少。病院の出産受け入れ件数は約四十一万件に落ち込むとしている。
【2010年4月23日中日新聞朝刊より】

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