産婦人科医師数の減少の原因 [医療ニュース]
産婦人科医師の絶対数の不足、過酷な労働環境、医療訴訟が相互に原因となり結果となって、産婦人科医師数の減少を加速させてきた。しかしこれ以外に産婦人科特有の事情がある。分娩に伴う長い拘束時間やいわゆる看護師内診問題、晩婚化や不妊治療にともなうハイリスク妊娠の増加などが過重労働の原因となっている。産科医にとって、結果が悪ければ妊娠分娩に内在するリスクを考慮せず安易に医師の責任追及・訴訟に走る患者の行為は大きくモチベーションを下げる引き金となった。また、期待される生存期間をもとに遺失利益が計算されるため、新生児関連の損害請求額が極めて高額であることも訴訟圧力をより大きなものとしている。
さらに、この10年あまり医学部入学者に占める女性の割合が上昇し、産婦人科入局者に占める女性の割合もすでに8割に近く、妊娠分娩・育児や家事の負担を考慮すると女性医師の労働力は男性医師の5割から7割程度と見なされている。子供の数が増えるに従って子どもを抱えた女性医師の就業率は低下し、大学卒業後10年で半数の女性医師が分娩を扱わなくなる。また女性医師がかろうじて外来勤務にふみとどまって勤務を続ける場合でも、当直勤務の増えた男性医師に不平等感が広まるといった現象も起きている。
体外受精を中心とする生殖補助医療の発展もまた産科医療の崩壊を加速させる要因のひとつとなった。高度生殖補助技術に特化するため分娩取り扱いをやめる医師が増加した。また、高度治療により従来では妊娠が困難であった高齢者の妊娠、多胎妊娠率の上昇など高度管理が必要なハイリスク妊娠が増加し、産科医・新生児科医師の負担を増加させた。
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